防水工事とは？工事の種類や耐用年数、修繕費について解説！

住宅やマンション、ビルなど建築物は、雨や雪などにさらされています。
そこで、実施されるのが防水工事です。
防水工事を行うことにより、雨漏りや建物の劣化を防ぐことができます。

この記事では、防水工事とは具体的にどのような工事なのか解説していきます。
工事の種類や修繕費として計上できるかについてもご説明していきます。

防水工事とは？

防水工事は、建物への水の浸入を防ぐために行われている工事です。
アパートやマンション、ビルなどの屋上や陸屋根、ベランダ、バルコニーといった、日頃から雨雪にさらされている部分を守ることができます。

ベランダやバルコニーに出ると、床面がツルツルに加工されていると感じたことはないでしょうか。
まさに、あれこそが防水工事されている状態です。

防水工事はなぜ必要？

防水工事を行わずに放置してしまうと、経年劣化が生じて防水性能がうまく発揮できない状態になります。
傷んだ部分から水が浸入することによって、建築物の内部に浸入した水が躯体部分を腐食させてしまうので、建築物そのものの寿命を縮めてしまう結果になるのです。

もし、屋上や陸屋根、ベランダ、バルコニーにひび割れが起きていたり、コケが生えている場合は、雨や風、紫外線にさらされたことによる劣化が進んでいる状態です。
速やかに業者に相談した方が良いでしょう。

ひび割れが起きているだけの状態であれば、トップコートの塗装だけで問題ないのですが、そのまま放置しておくと防水層が劣化してしまう可能性があります。
特に水たまりができている状態では、劣化が早まってしまう可能性があるので注意しましょう。

保証期間はどれくらい？

防水工事には保証期間が定められています。
防水工事保証制度といって、元請会社や防水工事の施工会社、防水層の材料メーカーが、連盟で防水工事の品質を保証する制度が設けられています。

定められた保証期間内に万が一雨漏りが発生してしまった場合、防水工事の施工や材料に何か問題・原因があった際は、無料で修繕ができるというものです。
基本的にリフォームの場合は5年、新築の住宅の場合は最長で10年と言われています。

その建築物によってどの位の期間設けられているのかは異なります。
というのも、元請会社、施工会社、材料メーカーが保証期間を定めるためです。

ただし、保証期間内でも保証されないケースもあります。
たとえば、台風や地震などのような自然災害による雨漏り、経年劣化によるもの、過失によって破損してしまった場合、施工された箇所以外の破損などです。

ただし、台風などのような自然災害による場合、火災保険によって修繕できるケースがありますので、相談されてみると良いでしょう。

防水工事の種類と耐用年数

防水工事は種類がいくつかあり、その種類によって施工方法や耐用年数などが異なってきます。
ここでは代表的な防水工事を4つご紹介していきます。

FRP防水

FRP防水とは、ガラス繊維でできたマットを施工箇所に敷いて、その上からポリエステル樹脂を塗装していく工事です。

熱や重み、薬品などに強く、重いものを置いても割れないほど非常に上部で早く乾燥するのがメリットです。

住宅の屋上やマンションやアパートの屋上、ベランダの施工に適しており、耐用年数はおよそ10年から12年です。

ウレタン防水

ウレタン防水とは、液体状の防水材を塗装にして厚みを作っていくことで、防水効果を発揮するものです。
現在日本で行われている半分近くの防水工事に、このウレタン防水が適用されていると言われています。

施工費用もリーズナブルで、防水材が液体状になっていることで複雑な形状の場所でも工事しやすいのがメリットです。
下塗りの後に、防水材を2回塗装して乾燥させることによって、防水効果を発揮することが可能です。

ウレタン防水に向いている施工箇所は、住宅のベランダや、バルコニー、陸屋根、屋上などです。
ウレタン防水の耐用年数は、およそ8年から12年程度になります。

シート防水

シート防水とは、ゴム、塩化ビニル製の防水シートを専用の接着材（密着工法）や、専用機械（機械固定工法）を使って施工箇所へ固定していく工事です。

防水材を乾燥する時間が必要ないため、工期を短くできるメリットがあります。
また、一度に広い面積をむらなく施工できるのも魅力となっています。

アパートやマンションの廊下など共用部分のほか、ビルなどの屋上に適しており、耐用年数は10年から15年ほどで耐久性が高いのも特徴です。

アスファルト防水

アスファルト防水は、合成繊維不織布にアスファルトをコーティングしたルーフィングという材料を貼り重ね合わせていく工事になります。
防水工事の中でも歴史の古い工事で、水や紫外線に強い特徴があり、上から車も通れるほど頑丈です。

そのため、一般的にビルやマンションの大規模建築時に適しており、耐用年数は15年から20年ほどと言われています。

防水工事は修繕費として計上できる？

防水工事は、高額な工事になると費用も数百万円におよぶ可能性があります。

アパートやマンションの経営者の方やビルのオーナーの方などは、ベランダ部分の防水工事を行う時、経費として計上することになるでしょう。
ただ、防水工事をする場合、防水工事は修繕費として計上することができるのでしょうか。

基本的に、建物の維持管理、もしくは修理など原状回復を目的として防水工事を実施する場合は、修繕費として計上します。

ただし、耐久性の向上といった、資産価値を高める目的で防水工事を実施する場合に関しては、修繕費としては計上することができません。
資本的支出となるため、資産で計上され、減価償却が必要になるので注意しましょう。

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まとめ

防水工事は、雨漏りを防ぐため、また雨漏りによって躯体を傷めないようにするために、建物を長持ちさせるために必要な工事です。
防水工事には主に4種類あり、それぞれに強みや、異なる耐用年数があります。

耐用年数が近づいたら劣化を防ぐためにも、早めに防水工事を実施するようにしましょう。