サステナブル建築とは？視点やメリット・デメリット、事例を解説

近年、建築分野では「サステナブル建築」という言葉を耳にする機会が増えています。
脱炭素社会の実現やESG投資の広がりを背景に、建物に求められる役割は、単に機能性やデザイン性を満たすだけでなく、環境や社会にどのような価値をもたらすかへと変化しています。

日本国内でも、あべのハルカスをはじめとした先進的な建築が注目を集め、サステナブル建築は一部の先進事例ではなく、現実的な選択肢となりつつあります。
本記事では、サステナブル建築の基本的な考え方から、3つの視点、メリット・デメリット、補助制度、最新事例までをわかりやすく解説します。これから建築を検討する方にとって、判断のヒントとなれば幸いです。

サステナブル建築とは

サステナブル建築とは、設計・施工・運用といった建物のライフサイクル全体を通じて、地球環境への負荷を抑えるだけでなく、そこで働く人・住む人の健康や快適性、幸福度（ウェルビーイング）を高めることを重視した持続可能な建築の考え方です。

近年では、断熱性や自然採光、室内空気環境などを通じて人の心身に配慮する視点に加え、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、建築分野においてもCO2排出量を実質ゼロに近づける取り組みが求められています。

そのためサステナブル建築では、建築のすべての段階において、環境負荷の低減と人のウェルビーイング、さらには脱炭素社会への貢献を両立させることが重要なポイントとなっています。

サステナブル建築の3つの視点

サステナブル建築を行ううえでは、3つの視点に配慮しなくてはなりません。
その3つの視点とは、地球の視点、地域の視点、生活の視点です。
それぞれの視点ごとに、現在の社会課題や建築トレンドを踏まえた配慮が求められています。

地球の視点

地球の視点では、建築のライフサイクル全体を通じて、地球環境への負荷をいかに低減できるかが重要となります。
従来の省エネや省資源、有害物質排出抑制に加え、近年では建物を「使う段階」だけでなく、「建てる段階」での環境負荷削減が強く求められています。

省CO2・節電（エンボディド・カーボンへの配慮）

建物の運用時における省エネ・節電に加え、資材の製造・輸送・建設時に排出されるCO2（エンボディド・カーボン）を抑える視点が重要になっています。
低炭素素材の選定や施工方法の工夫により、建築時点からCO2排出量を削減することが、現在の大きなトレンドです。

再生可能エネルギー

太陽光発電やバイオマス発電など、再生可能エネルギーを建物内で創出・活用することも重要です。
屋根や外壁への太陽光パネル設置、建物から発生する廃棄物を活用したエネルギー利用などにより、化石燃料への依存を減らす取り組みが求められます。

建物の長寿命化

建物の建設や解体には多くのエネルギーと資源が使われ、CO2も排出されます。
そのため、短期間で建て替えるのではなく、長く使い続けられる建物をつくることが、環境負荷低減につながります。

エコマテリアル

環境負荷の少ないエコマテリアルの活用も重要です。
製造時のCO2排出が少ない建材や、リサイクル可能な素材、再利用しやすい資材などを選定することで、エンボディド・カーボンの削減にも貢献します。

ライフサイクル

建物のライフサイクル全体を通じて、環境に優しいことが求められます。
設計段階をはじめ、建築段階、竣工後の運用段階、解体の段階、解体後まで踏まえてエコであることが必要です。

グローバル基準

LEEDやEnergy Starなど、グローバルな性能評価基準に適合することもポイントです。

地域の視点

サステナブル建築では、周辺地域や自然環境とどのように共生するかも重要な要素です。
近年は「環境を守る」だけでなく、建てることで自然環境をより良くする「ネイチャーポジティブ（自然再興）」の考え方が注目されています。

都市のヒートアイランド抑制

都市部のヒートアイランド現象を助長することなく、屋上庭園の設置や空調からのCO2発生の減少などを通じて、都市部のヒートアイランド抑制を図ることが求められます。

生物多様性への配慮

屋上庭園やビオトープの設置などを通じて、建築によって失われがちな生態系を回復・強化し、生物多様性をより豊かにする建築が求められています。

自然・歴史・文化への配慮

地域を開発して近代的にするだけでなく、地域の自然や歴史、文化へ配慮し、自然を活かした庭づくりをしたり、歴史的な建物を一部移築したり、文化を体験できる施設を設けたりするなどの配慮が必要です。

地域や近隣への環境影響配慮

建物が建つことで空調からのCO2排出量が増えることや多くの車両が集まりCO2が増えることが予想されます。
環境への影響を抑え、地域や近隣との共生が求められます。

エネルギーネットワーク化

建物に設置した太陽光パネルや建物のテナントから出るゴミを用いて、バイオマス発電のエネルギーを地域に供給する、逆に地域で出たゴミを回収して施設内でバイオマス発電に利用するなど、エネルギーをネットワーク化できる仕組みづくりもポイントです。

地域防災・地域BCP

地域防災にも役立つことが求められます。
大規模災害が起きた時に地域の避難所として機能することや帰宅困難者の宿泊設備にできること、地域が停電した際に再生可能エネルギーを供給できることなど、地域BCP（事業継続計画）を検討しなくてはなりません。

生活の視点

生活の視点では、建物を利用する人の安全性・快適性・柔軟性が重視されます。
特にパンデミック以降、生活様式の変化に対応できる建築が求められるようになっています。

安全性

建築は、当然ながら安全でなくてはなりません。

エコマテリアルはリサイクルされた素材であっても、性能や品質にも優れ、安全であることが求められます。
耐震性が高く、倒壊リスクなどがなく、火災などの発生リスクや延焼リスクが抑えられており、長く安全に使える建物であることが必要です。

健康性（換気・非接触）

健康に害を及ぼさないことも求められます。
建物にホルムアルデヒドや石綿をはじめ、有害物質が含まれる建材などを使わないのはもちろんのこと、通気性や換気性能を徹底することや清潔な環境を保てることが大切です。

快適性

断熱構造やエネルギーの仕組みを工夫し、いつでも快適に過ごせる空間であることが求められます。
省エネしているから暑い、寒いようでは快適とは言えません。

利便性

エコだからといって何かを削るのではなく、利便性も重視されます。
赤ちゃんから高齢者、障害のある方など、誰もが安心して使えるようなバリアフリー設計などが必要です。

空間性

便利に利用でき、人々が快適に集まれることもポイントです。
室内環境をはじめ、ビオトープや屋上庭園、中庭を設けてリフレッシュできるなど、環境と共生しながら快適に過ごせる空間づくりが求められます。

更新性

老朽化した場合や不便になったら解体して建て直すのではなく、時代のニーズや環境変化、築年数などに応じて更新がしやすいことも大切です。
解体して建て直すと、大量のエネルギーや資材を使用することになり、環境に負荷をかけます。

柔軟に改修、改築ができる仕組みづくりや適切なメンテナンスを通じて、更新しやすい建物が理想です。

ZEH・ZEBへの対応

住宅ではZEH、非住宅建築ではZEBといった具体的な省エネ基準への対応も、サステナブル建築の重要な指標となっています。

サステナブル建築のメリット・デメリット

サステナブル建築には、環境面だけでなく、経済面・社会面においてもさまざまなメリットとデメリットがあります。それぞれの特徴を正しく理解することが重要です。

サステナブル建築のメリット

サステナブル建築のメリットは、環境に優しいだけでなく、地域の自然や文化、歴史を尊重しながら、地域の人々や新たに利用する人々と共生できる点にあります。
安全性や利便性に優れ、長期にわたって快適に使い続けられる建物を実現できることも大きな魅力です。

また、建物の設計・施工・運用・更新といったライフサイクル全体を通じて持続可能性に寄与する点も、サステナブル建築の重要な価値といえます。

さらに近年では、不動産としての資産価値の維持・向上という経済的なメリットが注目されています。
環境性能が低い建物は、将来的に借り手や買い手が見つからなくなる「座礁資産」となるリスクがありますが、サステナブル建築は環境性能や快適性が評価されやすく、中長期的な不動産価値の維持に直結します。

加えて、企業がサステナブルな建築を所有・入居することは、ESG投資の観点からも高く評価される要素となります。
環境（Environment）や社会（Social）への配慮を建築という形で示すことで、投資家や取引先からの信頼向上にもつながります。

サステナブル建築のデメリット

サステナブル建築のデメリットとしては、設計や施工の難易度が高く、初期の建築コストが高くなりやすい点が挙げられます。
配慮すべき視点が多いため、設計段階で検討に時間を要するケースも少なくありません。

ただし、これらのコスト面の課題については、LCC（ライフサイクルコスト）の視点で見ることが重要です。
初期費用は高くなる傾向があるものの、運用段階での光熱費削減や修繕費の抑制により、長期的にはコストを回収できる可能性が高いとされています。

そのため、短期的な建築費用だけで判断するのではなく、建物を長く使い続ける前提で総合的に評価することが、サステナブル建築を検討するうえでのポイントとなります。

「サステナブル建築物等先導事業」とは

サステナブル建築物等先導事業とは、先導的な環境性能や技術を有する建築物の普及を目的として、国が建築費の一部を補助する制度です。
本事業は年度ごとに公募内容や重点分野が見直される点が大きな特徴であり、最新の動向を把握したうえで活用を検討することが重要です。

事業は主に以下の類型に分けられ、それぞれ一定の基準を満たす建築物を対象に補助が行われます。

本事業の詳細や最新の募集内容については、国土交通省が公表する最新の公募要領を必ず確認する必要があります。

省CO2先導型（近年の重点：LCCM住宅）

省エネ・省CO2に配慮した住宅や非住宅建築物を対象とする類型です。
近年は、運用時だけでなく、建設から解体までを含めたライフサイクル全体でCO2排出量をマイナスにするLCCM（ライフサイクルカーボンマイナス）住宅への注力が強まっており、特に評価されやすい分野となっています。

木造先導型

木材利用の促進や、環境負荷低減に寄与する先導的な木造技術を活用した住宅・建築物を対象とした類型です。
国産木材の活用や木造建築の高度化を通じて、脱炭素社会の実現を目指す取り組みが評価されます。

次世代住宅型

IoTや先進的な住宅設備などを取り入れた、次世代型の住宅を対象とする類型です。
エネルギー管理や快適性・利便性の向上など、将来の住まい方を見据えた技術の導入がポイントとなります。

気候風土適応型（ストック活用への広がり）

地域の気候風土に適した建築技術や、低炭素化に資する工夫を取り入れた住宅を対象とする類型です。
近年は、新築だけでなく、既存建築物の改修や再生（ストック活用）を通じて性能向上を図る取り組みも重視される傾向にあります。

日本におけるサステナブル建築の事例

サステナブル建築は、多角的な環境配慮や高度な建築技術を必要とするため、実現には高い設計力とコストが求められます。
しかし近年では、環境性能と経済性を両立した先進的なサステナブル建築が日本各地で誕生しています。ここでは、日本における代表的な事例と、最新技術を取り入れた注目事例を紹介します。

三越銀座店

三越銀座店は、既存の本館を解体することなく有効活用し、新館と一体化させたサステナブル建築の代表例です。
街区を横断するパサージュ空間を創出することで、賑わいが減少していた銀座東側エリアの再生にも貢献しています。

無料で利用できる庭園やカフェスペース、イベントコーナーなどを設け、街を訪れる人々が気軽に集い、憩える空間を実現しました。
また、バリアフリー設計を徹底し、防災百貨店として備蓄倉庫やヘリポートを整備するなど、安全性と社会性にも配慮した建築となっています。

あべのハルカス

あべのハルカスは、Low-e複層ガラスによるダブルスキン構造で、自然エネルギーを効率良く利用できる吹き抜けが設けられました。
ビルの縦横に光の道と風の道ができ、自然を感じられる快適な空間を作り出します。

屋上庭園は癒しのスペースを提供するだけでなく、蒸散や気化による冷却効果でヒートアイランド現象の緩和に役立てられています。
屋上庭園に降った雨水は地下のタンクに貯められ、ホテルのユニットバス排水は処理されてトイレの洗浄水として再生利用される仕組みも設けました。

施設内の百貨店の冷房で発生した排熱エネルギーも、ホテルの給湯に利用されています。
百貨店やホテルなどから出る生ゴミなどはバイオガス発電に使われており、1日最大3トンの生ゴミが活用され、施設内の発電や給湯に利用されています。
15階南面では太陽光パネルによるエネルギー創出も可能です。

六花の森プロジェクト

北海道のお土産として人気が高い六花亭が工場用地を求めるにあたり、三番川が流れ、自生していたオオバナノエンレイソウの美しさに魅かれて用地を購入しました。
美しい自然を残しながら、工場などと融合させた場所にしたいという思いのもとで、プロジェクトがスタートします。

河川の流れを再生し、それを中心に植生を蘇らせるというプランのもと、堆積していた礫を堀り、緩やかな傾斜をつけて水が流れる仕組みを作り出しました。
そこには、オオバナノエンレイソウをはじめ、エゾリンドウ、ハマナシ、カタクリ、エゾリュウキンカ、シラネアオイの十勝六花をはじめ、四季折々の山野草が群生しています。

園内には、クロアチアの古民家を移築したギャラリーなども点在しており、訪れた人が自然散策をしたり、ギャラリーで文化や歴史、美術などに触れたりできるスポットとなりました。

Port Plus（大林組 横浜木造ビル）

近年、特に注目を集めているのが、大林組が建設した高層純木造ビル「Port Plus」です。
地上11階建てという国内でも珍しい高層木造オフィスビルで、構造材の大部分に木材を使用することで、建設時のCO2排出量削減に大きく貢献しています。

木材は成長過程でCO2を固定するため、エンボディド・カーボン削減の観点からも評価が高い建築です。
脱炭素時代における新たな建築の可能性を示す象徴的な事例といえます。

ZEB認証を取得した最新オフィスビルの事例

近年では、大規模ビルに限らず、中小規模のオフィスビルでもZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）認証を取得する事例が増えています。
高断熱化や高効率設備、再生可能エネルギーの導入により、年間の一次エネルギー消費量を実質ゼロに近づける建築が現実的な選択肢となってきました。

これにより、サステナブル建築は一部の象徴的な建物だけでなく、身近なオフィスや商業施設へと広がりを見せている点が、現在の大きな特徴です。

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まとめ

サステナブル建築とは、建築物のライフサイクル全体を通じて環境負荷を低減し、人・地域・社会の持続可能性に貢献する建築の考え方です。
「地球」「地域」「生活」という3つの視点をバランスよく取り入れることが重要とされます。
初期コストや設計難易度の高さといった課題はあるものの、光熱費削減や資産価値の維持など、長期的にはメリットが期待できます。

国の支援制度や、三越銀座店、あべのハルカスといった事例も増えており、サステナブル建築は今後、特別な取り組みではなく建築のスタンダードとなっていくでしょう。