アイアンショックとは？鋼材高騰や高止まりの原因、建築業への影響を解説

新型コロナウイルスは、世界の経済活動に大きな混乱をもたらしました。
感染拡大をきっかけに、物流の停滞や生産制限が相次ぎ、半導体不足や原油価格の上昇など、さまざまな分野で供給不安が顕在化しました。

その影響は、建築に欠かせない「鉄」にも及びました。
2021年頃を契機として鉄鋼価格は急激に上昇し、建設業界に大きな衝撃を与えます。これが、いわゆる「アイアンショック」です。

そして現在、そのショックによって押し上げられた鉄価格は、以前の水準に戻ることなく、高い状態のまま推移しています。
一時的な高騰ではなく、高コストを前提とした環境が“新常識”となりつつあるのが、現在の状況です。

本記事では、アイアンショックが起きた背景と、建設業界に与えた影響、そしてその後に続く「高止まり時代」への向き合い方について解説していきます。

アイアンショックとは

鉄はさまざまな場面で使われるものです。
丈夫かつ安価であるため、特に建設業界ではなくてはならないものと言えるでしょう。

世界でも鉄の需要は高く、安定して製造できる点も特徴でした。
そのため、これまでは、価格が高騰するようなことはありませんでした。

しかしながら、2021年以来、鉄の価格は急激に上昇を続けています。
この出来事を、アイアンショックといいます。

アイアンショックの現状

では、実際に鉄の価格はどの程度まで上昇し、現在はどのような状況にあるのでしょうか。

たとえば鉄骨の場合、2020年以前までは1トンあたり6万円前後が一般的な相場でした。
しかし、2021年に入ると価格は急激に上昇し、1トンあたり約12万円と、ほぼ倍の水準にまで跳ね上がりました。これが、アイアンショックと呼ばれる急騰期です。

鋼材についても状況は同様です。
もともと鋼材は鉄骨より高価で、1トンあたり8万円前後が相場でしたが、2021年以降は価格が急上昇し、12万円を超える水準で推移するようになりました。

その後、価格は一時的な調整局面を迎えたものの、2026年現在においても1トンあたり10万〜11万円前後と、高い水準のまま推移しています。
2021年のような急騰は落ち着いたものの、価格が大きく下落する兆しは見られません。
かつて当たり前だった「1トン6万円台の時代」には、もはや戻らないと考えるのが現実的です。

アイアンショックの原因

アイアンショックが起きた背景には、需要と供給の急激な変化があります。
2020年の新型コロナウイルス感染拡大により、建設工事の延期や中断が相次ぎ、鉄の需要は一時的に大きく落ち込みました。

しかし2021年に入ると、停止していた工事が一斉に再開され、鉄の需要は急回復します。
その結果、鉄骨価格は1トンあたり約12万円と、従来の6万円前後から急騰しました。
一方で、製鉄所の稼働調整や物流混乱により供給は追いつかず、価格上昇に拍車がかかりました。

その後、急騰は落ち着いたものの、価格は元に戻っていません。
2026年現在でも1トンあたり10万〜11万円前後と高止まりが続いています。
かつての「6万円時代」には戻らず、デフレ脱却とコストプッシュ型インフレが定着したことが、現在の価格水準を支えているのです。

建築業界への影響

アイアンショックが建築業界に与えている最大の影響は、鉄が手に入らないことよりも、利益が圧迫されている点にあります。
鉄鋼価格の高止まりにより、材料費が大幅に上昇し、見積金額が膨らむことで、工事全体の採算が合いにくくなっています。

特に民間住宅では、建築費の上昇を受けて施主が計画を見直すケースが増え、着工を控える「買い控え」が発生しています。その結果、着工数の減少につながっているのが現状です。

また、予算オーバーを避けるために、RC造（鉄筋コンクリート造）から木造へ構造を変更する動きも目立っています。設計段階での大幅な見直しを余儀なくされ、当初想定していた計画が成立しないケースも少なくありません。

このように、アイアンショックは供給問題というよりも、建築コストの上昇を通じて業界全体の収益構造を圧迫する要因となっているのです。

建築業がアイアンショックを乗り越えるには

ここまで、アイアンショックの概要について見てきました。
これらを踏まえて、建築業はどのような対処法を講ずれば良いのでしょうか。

まず、鉄がないことにはそもそも工事をすることはできません。
もちろん、建築に使われる建材は、鉄のほかにも木材などがあります。

とはいえ、木材に関しても鉄と同様に値段が上がっているのが現状です。
鉄がないのであればほかの建材を使おう、というわけにもいきません。

そのため、多少の高値には目をつむってでも、鉄骨や鋼材を確保せざるを得ないでしょう。

顧客への対応

では、原材料の値段が高くなるのに伴って、工事の値段や建物の値段が上がっていくことには、どう対処すればいいのでしょうか。
結論を言えば、値段が高くなろうともこの会社にお願いしたい、値段が高くてもこの家を買いたい、と思わせられるような魅力のある仕事をするしかないでしょう。

工事の値段や家の値段を下げるようなことは、現実的ではありません。
材料費が上がっている中でそんなことをしてしまえば、赤字になるのは目に見えています。

安易に値段を下げて顧客を確保しようとするのではなく、価格設定の根拠や、自社のアピールポイントを示すように努めましょう。
そうすれば、十分に原材料の高騰分をカバーできます。

VE（バリュー・エンジニアリング）提案

その他にも、対応できる策は様々です。
1つ目の策として、VE（バリュー・エンジニアリング）提案もおすすめです。
同じ強度や性能を維持しながら鋼材使用量を減らす設計の工夫や、構造・仕様の最適化により、資材コストそのものを抑える取り組みが求められます。
単なるコスト削減ではなく、「価値を落とさずに無駄を省く」提案が、顧客の納得感にもつながります。

ITを活用した現場のDX化

また、ITを活用した現場のDX化もおすすめの施策です。
工程管理や原価管理、書類作成をデジタル化することで、人件費や間接業務の負担を減らし、資材高騰分を吸収する経営体質へと転換できます。

アイアンショックはいつまで続く？

アイアンショックは「いつか元に戻る一時的な高騰」と考えるよりも、高価格構造が長期化している状態と捉えるのが現実的です。

その背景の一つが、ロシア・ウクライナ情勢の長期化です。
エネルギー価格や物流コストの不安定さが続いており、鉄鋼生産にかかるコストは下がりにくい状況にあります。
さらに、中国の景気動向も不透明で、需要調整が進んだとしても、世界的な供給体制が大きく緩む兆しは見られません。

加えて、米国の関税政策や各国の保護主義的な動きなど、地政学リスクが鉄鋼価格を下支えする要因となっています。これらは短期間で解消されるものではなく、価格が大きく下落する可能性は低いと考えられます。

つまり、アイアンショックは終わりを待つものではなく、高い材料費を前提とした経営・建築計画へ適応していく段階に入ったといえるでしょう。

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まとめ

アイアンショックは、2021年の急激な価格高騰をきっかけに始まりましたが、現在は一時的な混乱ではなく、鉄価格が高い水準で定着した状態へと移行しています。
世界的な物価上昇に加え、ロシア・ウクライナ情勢の長期化などの影響もあり、かつての「安価な鉄」が前提の時代には戻りにくい状況です。

このような環境下では、材料費の上昇を我慢するだけの経営は限界があります。
価格転嫁を前提とした説明力の強化や、設計・施工の工夫によるコスト最適化、IT活用による生産性向上など、高コスト時代に適応する取り組みが不可欠です。

アイアンショックは、建築業界にとって大きな試練である一方、経営や業務のあり方を見直す契機でもあります。
変化を前提に行動できる企業こそが、これからの時代に選ばれ、成長していくといえるでしょう。