遠隔臨場システムとは？【国土交通省推進】導入メリットや事例を解説

現代のビジネスシーンにおいて、リモートワークなど、現地にいなくても業務を行える働き方が増加しています。
遠隔臨場システムもその一例であり、地理的な制約を超越し、効率化と生産性向上の新たな地平を切り開くテクノロジーです。
特に建設業界や製造業、医療分野など、多岐にわたる業界で活用されています。

本記事では、その基本情報から実用例、導入メリットに至るまでを詳細に解説していきます。

遠隔臨場システムとは

遠隔臨場システムとは、カメラやマイク、通信回線などを利用して、離れた場所から建設現場の映像や音声をリアルタイムで確認・共有するための仕組みです。

現場で撮影した映像や音声をWeb会議システムなどを通じて共有することで、発注者や監督員などが現場へ移動せずに、施工状況の確認や立会、段階確認、材料確認などを行えます。

遠隔臨場を活用することで、現場への移動時間や待機時間を削減できるほか、監督・検査業務の効率化や建設現場の生産性向上につながることが期待されています。

ただし、遠隔臨場はすべての確認業務を遠隔で行うものではありません。映像や音声だけでは十分な確認が難しい場合は、現地での確認と組み合わせるなど、工事の内容や現場条件に応じて利用することが重要です。

国土交通省が遠隔臨場を推進する背景とは？

国土交通省が遠隔臨場の活用を進めてきた背景には、建設現場の生産性向上や監督・検査業務の効率化があります。

従来の立会や確認では、発注者側の監督員などが現場へ移動し、受注者側も確認者の到着を待つ必要がありました。遠隔臨場を活用すれば、映像や音声をリアルタイムで共有しながら確認できるため、こうした移動・待機時間の削減が可能になります。

国土交通省は、令和4年3月に「建設現場における遠隔臨場に関する実施要領（案）」を策定し、同年4月以降、直轄土木工事で遠隔臨場を本格的に実施しました。対象として「段階確認」「材料確認」「立会」が示されています。

その後も実施要領の改定や、遠隔臨場による工事検査に関する実施要領（案）の策定などが進められています。

なお、実際に遠隔臨場を実施する際は、国土交通省の実施要領だけでなく、発注者や自治体などが定める最新の要領・仕様書も確認することが重要です。

遠隔臨場システムでできること

遠隔臨場システムは、建設現場の映像や音声をリアルタイムで共有することで、現場へ移動せずにさまざまな確認業務を行えるようにします。

国土交通省の実施要領では、主に「段階確認」「材料確認」「立会」などへの活用が示されています。また、現場の状況に応じて、安全パトロールや点検、技術的な支援などに活用されるケースもあります。

立会・段階確認・材料確認

遠隔臨場の代表的な活用方法が、立会・段階確認・材料確認です。

従来は、発注者や監督員などが現場へ移動して施工状況や材料を確認する必要がありました。遠隔臨場システムを利用すれば、現場担当者がカメラで対象箇所を撮影し、映像や音声をリアルタイムで共有しながら確認できます。

これにより、確認者の移動時間や受注者側の待機時間を削減し、確認業務を効率化できます。

工事検査

遠隔臨場システムは、工事検査における映像・音声の共有にも活用できます。

現場の施工状況や確認対象を遠隔地から確認できるため、検査担当者が現場へ移動する負担を軽減できます。国土交通省でも、遠隔臨場による工事検査に関する実施要領（案）を策定しています。

ただし、すべての検査を遠隔で実施できるとは限りません。映像だけでは確認が難しい項目については、現地での検査と組み合わせるなど、工事内容に応じた運用が必要です。

安全パトロール・遠隔点検

遠隔臨場システムは、安全パトロールや設備・施工箇所の遠隔点検にも活用できます。

現場担当者がカメラを持って現場を移動しながら映像を共有することで、事務所など離れた場所にいる担当者が現場の状況を確認できます。

現地へ移動する回数を減らしながら、複数の関係者で現場状況を共有できることがメリットです。ただし、安全パトロールや点検の内容によっては、現地での確認が必要になる場合もあります。

技術支援・技能伝承

遠隔臨場システムは、現場と遠隔地にいる専門技術者をつなぐ手段としても活用できます。

現場の映像を共有しながら、離れた場所にいる熟練者や専門担当者からアドバイスを受けられるため、現場だけでは判断が難しい状況でも支援を受けやすくなります。

また、遠隔からの指導を通じて、若手社員への技術教育や技能伝承に活用することも可能です。人材不足や熟練技術者の不足が課題となる建設業において、遠隔から専門知識を共有できる仕組みとして活用が期待されています。

国土交通省が策定した遠隔臨場システムの実施要領とは

国土交通省は、建設現場における遠隔臨場を適切に実施するため、「建設現場における遠隔臨場に関する実施要領（案）」などを策定しています。

遠隔臨場とは、動画撮影用のカメラなどで取得した映像・音声をWeb会議システム等を通じて共有し、遠隔地から「段階確認」「材料確認」「立会」などを行う仕組みです。

国土交通省の実施要領では、遠隔臨場を実施する際の適用範囲や使用する機器の構成・仕様、実施方法、記録・保管などについて定めています。これにより、受注者の待機時間や発注者の現場への移動時間を削減し、監督・検査業務の効率化を図ることが期待されています。

なお、国土交通省では令和4年3月に遠隔臨場を本格実施するための実施要領（案）を策定した後、令和5年3月に一部改定しています。また、令和6年3月には「遠隔臨場による工事検査に関する実施要領（案）」も公表されています。

遠隔臨場に必要な機器・環境とは

国土交通省の実施要領では、遠隔臨場を行うために、動画撮影用のカメラなどで取得した映像・音声をWeb会議システム等を介して共有することを基本としています。

そのため、遠隔臨場では主に以下のような機器・環境を準備します。

遠隔臨場の対象となる主な確認業務

国土交通省の実施要領では、公共工事において「段階確認」「材料確認」「立会」を必要とする作業への遠隔臨場の適用について定めています。

ただし、すべての工種や確認項目を一律に遠隔臨場へ置き換えるわけではありません。

実施要領では、必要な機器を準備・運用でき、遠隔臨場による効果が見込める工種を対象とし、現場条件などを踏まえて受発注者間で適用性を判断する考え方が示されています。

そのため、実際に遠隔臨場を実施する際は、対象となる工種や確認項目について、発注者との協議・確認が重要です。

遠隔臨場を実施する際のポイント

遠隔臨場を円滑に実施するためには、機器を用意するだけでなく、事前に実施方法や記録方法などを確認しておく必要があります。

主なポイントは以下のとおりです。

発注者・受注者間で事前に確認すること

遠隔臨場を実施する場合は、対象となる工種・確認項目や使用する機器、実施方法、記録方法などについて、事前に発注者と受注者の間で確認しておくことが重要です。

国土交通省の実施要領でも、遠隔臨場を適用する工種・確認項目については、現場条件などを踏まえて受発注者間で協議して判断する考え方が示されています。

また、国土交通省では土木工事だけでなく、官庁営繕事業についても遠隔臨場に関する実施要領を策定しています。そのため、工事の種類や発注者によって適用される要領・運用が異なる場合があります。

実際に遠隔臨場を導入する際は、国土交通省の実施要領だけでなく、発注者や各地方整備局、自治体などが定める最新の要領・仕様書も確認しましょう。

遠隔臨場システムの導入メリット

遠隔臨場システムの導入のメリットはなんでしょうか。
ここでは、建設業を想定したメリットを三つ紹介していきます。

以下で詳しくみていきましょう。

コスト削減と効率化

隔臨場システムはコスト削減と効率化に役立ちます。
現場へ向かうことに多い建設業の人々の移動時間や人員の配置減による経費削減が期待できるからです。

また、その時間を作業にあてることができるため、業務の効率化も図ることができます。

安全管理の向上

遠隔臨場システムは、安全管理の局面でも役立ちます。
現場作業のリアルタイム監視を可能にし、万一の事故や異常が発生した際にすぐに対応できる体制を整えることができるからです。
例えば、建設現場や工場の安全監査員が、リモートで映像をチェックし、安全規則の遵守状況を確認したり、緊急時の迅速な判断を下すことが効率化をもたらします。

また、危険な作業を遠隔から監視することで、作業員の安全を確保し、事故のリスクを大幅に軽減できます。
安全管理の責任者は、時間と場所の制約なく状態を視認できるため、対策の質と速度が向上し、結果的に生産性の向上にも寄与します。

品質保証

遠隔臨場システムは、品質保証の観点から見ても役立ちます。
作業現場の映像やデータを即座に分析し、問題が発生した際には迅速に対処が可能になるからです。

これにより、作業の正確性を高め、安全管理を強化することに寄与し、品質の維持と向上が図れます。

遠隔臨場システムの課題

上述の通り遠隔臨場システムにはメリットがある一方で、導入現場からは「上手く使いこなせない」「運用が大変」といった声も多く、実際の現場で活用するにはいくつかの課題が浮き彫りになっています。
ここでは、遠隔臨場システムの代表的な課題を3つに整理し、それぞれ詳しく解説します。

① 現場状況の“伝わりにくさ”と情報精度の限界

遠隔臨場はカメラ越しで現場を確認するため、実際の臨場と比べて細かなニュアンスや空気感、周辺の安全状況まで把握しきれないケースがあります。
映像の角度・画質・光量によって確認精度が左右され、重要ポイントの見落としにつながるリスクも存在します。

特に配筋・コンクリート品質の確認のように細部の判断が求められる場面では、カメラ操作の依存度が高くなり、撮影者の技量によって情報の正確性が変わってしまう点が大きな課題です。

② 通信環境への依存度が高く、途切れ・遅延が発生するリスク

遠隔臨場システムは、安定した通信環境が前提となるため、現場の電波状況が悪いと映像の遅延・音声の乱れ・接続切断が発生する可能性があります。
これにより、検査の進行が止まる、確認が不十分なまま判断が下されるといった運用トラブルが生じやすくなります

また、建設現場は多くが山間部や地下など通信が不安定な環境にあるため、通信機器の追加設置やルーターの携行が必要になるなど、現場側の負担が増える点も課題です。

③ 現場担当者の負担増とシステム運用の複雑さ

遠隔臨場は省人化が期待される一方で、現場の担当者がカメラ操作・撮影ポイントの調整・機材準備など、従来の検査にはなかった業務を担う必要があります。
特に初導入時は「どの角度で撮るべきか」「どこまで映すべきか」といった判断に迷い、検査時間がかえって長引く場合もあります。

また、システムの操作に不慣れだと接続トラブルの対応に時間が奪われ、業務効率が下がることも少なくありません。機材・アプリの使い勝手や現場教育が課題となります。

遠隔臨場システムの選び方と導入ステップ

遠隔臨場システムには、メリットが沢山あることをご説明してきました。
ここでは、遠隔臨場システムの導入ステップとポイントをご紹介していきます。

システムの選定

遠隔臨場システムを選択する際には、明確な選定基準を設けることが肝要です。

初めに、必要な機能性を洗い出し、運用目的に最適なシステムをリストアップしましょう。

次に、コストパフォーマンスを評価します。
初期導入費用だけでなく、ランニングコストも含めた総コストを把握し、予算内で最大の効果が得られるシステムを選ぶ必要があります。

スムーズな導入のための計画立案

遠隔臨場システムの導入によって、事業の効率化を大きく促進させる鍵は計画立案にあります。
導入目的の明確化、ステークホルダーとのコミュニケーション、導入スケジュールの設定、リスク管理計画の策定が必要です。

導入時とその後の運用

遠隔臨場システム導入時は、初期セットアップだけでなく、従業員へのトレーニングにも注力しましょう。

デジタルに苦手を意識を持つ社員もいるので、カバーしていく必要があります。
継続的なシステム評価を通じて、最適化を図りましょう。

遠隔臨場に利用できるおすすめツール

遠隔臨場を円滑に実施するには、用途に合ったツール選定が欠かせません。
映像の鮮明さ、通信の安定性、記録の保存方法など、遠隔臨場特有の要件に対応しているかどうかを事前に確認する必要があります。
本章では、国土交通省の遠隔臨場に活用できる製品を含め、建設現場で利用されている主要なツールを紹介します。

ウェアラブルカメラ「Safie Pocket」

「Safie Pocket」は、クラウド録画機能付きのウェアラブルカメラで、建設・土木などの現場での“遠隔臨場”や安全パトロールに活用されています。軽量かつコンパクトで、装着または三脚設置で利用でき、ライブ映像・音声の双方向通信・静止画撮影などが可能。映像はクラウドに保存され、あとから確認・ダウンロードもできます。

導入実績としては、NEXCO東日本 の道路工事現場での遠隔臨場に活用されたほか、玉名市 における橋梁メンテナンス現場でも導入されており、特に「移動時間の削減」「遠隔確認による業務効率化」で成果が報告されています。

使いやすさの面では、本体が手のひらサイズでありながら、屋外でも比較的容易に導入できる点が強みです。また、監督員等の映像を含む画面キャプチャが必要な遠隔臨場にも対応しています。

機能	ライブ映像＋通話機能、クラウド録画・保存機能、静止画撮影、タイムラプス、長時間撮影、モバイル給電、位置情報（GPS）連携
初期導入費用	要お問合せ
保守・更新費用	要お問合せ
無料・体験版	要問い合わせ
サポート体制	電話対応 フォーム サポートサイト
運営会社	セーフィー株式会社

遠隔臨場システム「RICOH Remote Field」

「RICOH Remote Field」は、360°カメラやウェアラブル端末を使って、建設現場の映像をリアルタイムで4K／360°映像として遠隔地に配信できる遠隔臨場システムです。
現場を「まるでそこにいるかのように」確認でき、公開されている導入事例としては、安藤・間 が全国約270現場で社内標準ツールとして採用しました。
また、滋賀県建設技術センター など地方自治体・中小規模施工者でも導入され、山間地など通信環境が厳しい現場でも360°映像＋高精細映像で遠隔確認が可能になっています。

使いやすさの面では、ブラウザだけで映像を閲覧できる「インストールレス」、撮影中の静止画撮影や録画保存、マルチ画面共有、遠隔でのデバイス制御など多機能を備えつつ、機材を起動するだけで配信可能というシンプル操作が評価されています。
継続的な安全パトロールや品質管理、遠隔点検において、“手軽さ × 高画質 × 安定通信” を兼ね備えた実用的なソリューションです。

機能	360°／4K 高画質ライブ映像配信、複数カメラの映像共有、遠隔映像のマイク設定及び配信制御、録画・静止画保存
初期導入費用	要お問合せ
保守・更新費用	要お問合せ
無料・体験版	あり
サポート体制	要お問合せ
運営会社	株式会社リコー

 遠隔臨場システム「Gリポート®」

『Gリポート』は、建設現場の声を反映して開発された遠隔臨場特化型システムです。
導入実績は、国土交通省直轄工事をはじめ、地方自治体の発注工事でも多数採用されています。

映像のズーム操作、電子小黒板の表示、3キャリア対応SIMによる安定通信が特徴です。
また、検査立会いの待ち時間解消や、現場監督の巡回効率化が実証されています。

スマートフォンや専用ウェアラブルカメラを繋ぐだけで直感的に操作でき、現場での設定負荷が極めて低いです。

機能	4地点同時中継、電子小黒板連携、ズーム制御、3キャリア対応SIM、その他
初期導入費用	要お問合せ
運用保守費用	要お問合せ
無料・体験版	期間限定の試用デモあり
サポート体制	電話対応 メール対応 セミナー/説明会/講習
運営会社	株式会社GRIFFY（エコモット子会社）

遠隔臨場SiteLive

『遠隔臨場SiteLive』は、KENTEM（建設システム）が提供する、施工管理ソフトとの連携に優れたシステムです。
導入実績は、同社のデキスパートユーザーを中心に利用されています。

映像配信、設計データの同時表示、ポインター機能などがあり、図面を確認しながらの指示ができるため、手戻りの削減や確認業務の効率化につながります。
アプリ形式で使いやすく、使い慣れたスマートフォンやタブレットをそのまま利用可能です。

機能	設計データ同時表示、ポインター、KSデータバンク自動保存
初期導入費用	30,000円(税抜)/工事
運用保守費用	20,000円(税抜)/月～
無料・体験版	無償体験版あり
サポート体制	リモートサポート
運営会社	株式会社建設システム（KENTEM）

蔵衛門Cam

『蔵衛門Cam』は、現場を生中継できる遠隔臨場に最適なウェアラブルカメラです。
公共工事の現場監督を中心に高い支持を得ています。

ハンズフリー通話やPC側からのキャプチャー保存が可能であり、一人での検査実施ができるようになるため、検査時の移動や立会にかかる負担軽減につながります。
ボタン一つで通話が開始できる「ワンプッシュ接続」を重視した使いやすいサービスになっています。

機能	ハンズフリー通話、PC からの録画・写真保存、防水防塵 IP67、その他
初期導入費用	99,800円(税抜)
運用保守費用	1,100円/月～ ※蔵衛門プレミアム利用料
無料・体験版	なし（デモ機貸出あり）
サポート体制	電話対応 リモートサポート
運営会社	株式会社ルクレ

シンクロアイズ

『シンクロアイズ』は、スマートグラスに特化した遠隔作業支援システムです。
設備点検や特殊機械のメンテナンス、高度な技能伝承の現場で多く見られます。

機能は、AR（拡張現実）によるポインター指示や、マニュアルのグラス投影ができます。
熟練工が事務所にいながら若手に的確な指示を出せるため、技術教育の効率化が進みます。

操作性は音声コマンドに対応しており、両手が完全に自由な状態で作業に集中できます。

主な機能	ARポインティング、ドキュメント共有、音声操作、その他
初期導入費用	オープン価格（スマートグラス本体代）
運用保守費用	要問い合わせ
無料・体験版	デモ機貸出あり
サポート体制	電話対応
運営会社	株式会社シンクロアイズ

どこでも臨場

『どこでも臨場』は、使いやすさとコストのバランスに優れた遠隔臨場システムです。
地方の中堅ゼネコンやコンサルタント会社で堅実に伸びています。

機能は、高画質映像配信、位置情報共有、低遅延音声通話などがあり、事務所と現場の往復回数が劇的に減るため、残業時間の削減に寄与します。

操作性は「ボタンが大きく分かりやすい」と現場担当者から評価されています。

機能	ブラウザ視聴、地図連携、複数人通話、録画機能、その他
初期導入費用	30,000円～
運用保守費用	20,000円/月～ ※1工事単位
無料・体験版	2週間の無料トライアルあり
サポート体制	電話対応 メール対応 セミナー/説明会/講習
運営会社	ダットジャパン株式会社

J-View®

『J-View®』は、インフラ施工・管理の知見を持つJFEグループが提供するシステムです。
導入実績は、プラント、橋梁、大規模なインフラメンテナンス現場が中心です。

ウェアラブルカメラを用いた遠隔支援と、大容量データのセキュアな管理ができます。
また、専門知識を持つエンジニアが遠隔地から多拠点を同時に監督可能になり、技術者不足を補います。
ハードな現場環境を想定した堅牢な設計です。

機能	堅牢カメラ対応、高セキュリティ通信、多拠点監視
初期導入費用	要問い合わせ
運用保守費用	要問い合わせ
無料・体験版	なし
サポート体制	電話対応
運営会社	JFEアドバンテック株式会社

PLUS-T

『PLUS-T』は、プラント建設の現場ノウハウから生まれた遠隔作業支援・臨場システムです。
導入実績は、製造・プラント・エネルギー業界を中心に多数あります。

スマートグラスによる両手フリー作業、図面・写真の瞬時共有可能です。
防爆エリアなどの特殊環境での検査効率化が図れるようになります。

現場のヘルメット装着を前提とした形状で、直感的に装着・起動が可能です。

機能	スマートグラス連携、資料投影、複数拠点同時接続
初期導入費用	要問い合わせ
運用保守費用	要問い合わせ
無料・体験版	デモ機貸出・実証試験対応あり
サポート体制	要問い合わせ
運営会社	田辺工業株式会社

遠隔臨場システム導入事例

建設現場における「遠隔臨場システム」の導入が進む中、多くの企業や自治体で実績が報告されています。遠隔臨場を活用することで、現場立会いや移動にかかる時間を削減しつつ、安全・品質管理の効率化を実現しています。ここでは代表的な導入事例を紹介します。

大林組：橋梁工事における遠隔臨場

大林組では、橋の床版取替え工事などでRICOH Remote Fieldを導入しました。
現場に常駐せずとも、リアルタイムで映像や音声を確認できるようになり、安全管理や施工確認の効率が向上しました。
特に現場担当者が遠隔で映像を配信し、監督員が本部から指示を出す運用が可能となっています。

西松建設：トンネル工事の遠隔見学会

西松建設は長距離トンネル工事で、360°カメラとVRを活用した遠隔見学会を実施しました。
現場に行かずとも関係者や地域住民が施工状況を確認でき、施工管理と地域説明を同時に実現しました。

過酷な環境でも遠隔で状況確認が可能となり、工事効率の向上に貢献しています。

滋賀県建設技術センター：インフラ点検の効率化

滋賀県建設技術センターでは、地域インフラの維持管理や点検業務に遠隔臨場システムを導入。360°映像と高画質カメラを組み合わせることで、遠隔地からでも現地とほぼ同等の確認が可能になりました。これにより、中小規模の施工者や地方自治体でもコストを抑えつつ効率的に運用できるようになっています。

建築業向けの管理システム「アイピア」

まとめ

遠隔臨場システムは、業界変革における大きな波となり、持続可能な開発への道を拓く鍵として期待されています。
このシステムにより、効率的な運用、コスト削減、環境への負担軽減が実現され、未来のビジネスモデルを形作る基盤が築かれつつあるのです。
ぜひ導入を検討してみてください。