工事台帳を手書きで作成する方法とは？テンプレートを活用しよう

建設業では、工事ごとに工事台帳を作成しなければなりません。

今回は、工事台帳を手書きで作成する方法とダウンロードできるテンプレート（無料あり）をご紹介します。

ぜひ参考にしてみてください。

工事台帳を手書きする方法（建設業向け）

この章では、工事台帳を手書きする方法をご紹介します。
そもそも工事台帳とはなにかについてチェックしたい方は以下の記事をご覧ください。

適切な工事台帳を作成するポイント

適正に工事台帳が作成できているポイントは、以下の4点です。

それでは、上記①～④の状態を作るための手順をご紹介します。

手順１.テンプレートを手に入れる（手書き可能）

下記のサイトより工事台帳のテンプレートをダウンロードできます。
テンプレートを活用して作成しましょう。

手順２.「基本項目」を手書きで記載する

テンプレートをダウンロードしたら、基本項目を手書きで記載します。
工事台帳に必要な基本項目は以下の通りです。

現場番号

工事を管理する番号を記載します。
工事番号、案件コード、契約番号等、記載された工事がどの工事なのか特定できる番号を記載しましょう。

現場名、工事名

工事名を記載します。
他の従業員が閲覧した際に分かりやすい現場名を記載しましょう。

現場住所

工事現場の住所を記載します。
郵便番号から必要な場合は建物名まで正確に記載しましょう。

連絡先

連絡先を記載します。
工事の担当者、取引先担当者、職長の担当者等、複数記載しておくと良いでしょう。

発注者

工事の発注者を記載します。
会社名だけでなく、担当者もあわせて記載しておくと後に確認がスムーズとなる為、良いでしょう。

受注金額

受注金額を記載します。
桁区切りを用いてわかりやすく記載しましょう。

実行予算

実行予算とは、着工前に想定して組んだ予算（工事原価）を指します。
実行予算を記載することで、実際原価と比較が容易になり、より正確な分析を行うことができます。

各日付（契約日・着工日・竣工日・引渡日）

工事の各日付を記載します。
正確な日付を記載することで、1工事にどの程度時間を要したか把握することができます。

手順３.「未成工事支出金」「完成工事原価」の詳細を手書きで記載する

基本項目を記載したら次は、工事台帳にとって最も重要な原価の詳細を記載します。
必要な原価内訳は以下の通りです。必ず日付順に記載しましょう。

材料費

仕入れた材料の費用

労務費

現場で作業した自社の従業員の給料・賃金（事務作業などは含まれない)

外注費

外注した費用

経費

現場で発生した光熱費、駐車代、事務作業による従業員の給料など
（材料費、労務費、外注費に含まれないもの）

まとめ

テンプレートを活用し、項目通りに、情報の入力を行えば、『工事台帳が適切に作成できてる状態』で作成されます。

ですが、工事台帳ソフトやシステムを導入することで、入金管理、発注管理、見積作成などを効率化させると同時に、工事台帳が自動で作成することができます。

ただし、工事台帳ソフトを導入するデメリットとしては、導入コスト(時間、費用）がかかるため、必要性を考慮し、検討しましょう。

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