ビルメンテナンス業におけるDXとは？必要性や事例を紹介します！

近年は、DXという言葉を目にする機会が多くなりました。
経済産業省がDX推進に取り組んでいることもあり、さまざまな分野や業界において、DXへの注目度が高まっている状況です。

ビルメンテナンス業界でも、DXの推進が重要になるだろうと予想されています。
そこで本記事では、DXの概要、必要性、ビルメンテナンス業界におけるDXの事例などをご紹介していきます。

1 DXとは？
2 ビルメンテナンス業にDXはなぜ必要？
3 ビルメンテナンス業のDX事例
4 『建築業向け管理システムアイピア』
5 まとめ

DXとは？

最初に、DXの概要から見ていきましょう。
DXは、『Digital Transformation』の省略形です。
『デジタルトランスフォーメーション』と読みます。
『Digital』はデジタル方式、『Transformation』は、変身や変革などを意味する英単語です。
直訳すると、『デジタル変革』といった意味合いになります。

DXという言葉が生まれたのは、2004年頃です。
スウェーデンのウメオ大学で教授を務めていたエリック・ストルターマン（Erik Stolterman）が、論文の中で「情報技術の浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」と提唱しました。
このDXには、ガートナー（Gartner）社の定義、マッキンゼー・アンド・カンパニー（McKinsey & Company, Inc.）、デロイトトーマツ（Deloitte Tohmatsu Consulting LLC）などといったように、いろいろな定義が存在しています。

なお、日本においては、経済産業省が以下のように定義しています。

企業が外部エコシステム（顧客、市場）の劇的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること。
総務省デジタル・トランスフォーメーションの定義

DXが求められる背景

経営資源が限られている小規模企業や個人事業主に対して補助金制度を用意するなどして、国はDXを推進しています。
そうした取り組みの背景には、デジタル化によるビジネスの多様化が挙げられます。

急速にデジタル化が進んだことで、新しい商品やサービスが次々に登場し、ビジネスのやり方に変化が見られるようになりました。
テレワークやリモートワークの普及によって、今までとは違った働き方を選ぶ人も増えています。
また、デジタル化によって消費者の行動も変化している状況です。

インターネット環境やスマートフォンが普及したことによって、店頭ではなくてオンラインで買い物をする人が多くなりました。
このようなデジタル化による時代の急速な変化に対応するために、DXが求められているのです。

「2025年の崖」

DXが求められる背景には、2025年の崖もあります。
今後は、エンジニアやアーキテクトやUXデザイナーなどのIT人材の不足が深刻な問題となると予想されているのです。

経済産業省が平成30年9月7日に発表した資料『DXレポート～ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開～』には、 IT人材の引退やサポート終了などのリスクの高まりで伴う経済損失は、2025年以降に最大で12兆円にのぼる可能性があると記載されています。
こうした問題を解消するために、DXが大きな注目を浴びているのです。

ビルメンテナンス業にDXはなぜ必要？

ビルメンテナンス業界においても、DXが必要とされています。
その理由は、以下の通りです。

人材不足・若手の減少

ビルメンテナンス業界では、慢性的な人材不足が問題となっています。
少子高齢化社会の影響よって、従業員の高齢化や若手人材の不足が深刻化しています。

ビルメンテナンスの仕事は、地味で賃金水準が低いというイメージがあることから、20代や30代の若手が集まりにくい状況です。
若い人が入ってこないと、人材を育成することもできません。

そうした人手不足の問題を解決するために、DXに注目が集まっているのです。
DX推進によって、業務が効率化すれば従業員の負担軽減して、労働環境が改善されます。
従業員が働きやすい環境となれば、若手人材も集まりやすくなることでしょう。
その結果として、サービス向上にもつながるかもしれません。

設備機器の点検の効率化

ビルメンテナンスの仕事の重要な業務として、点検業務があります。
電力設備、空調設備、給排水設備などの点検に取り組まなくてはなりません。
消防法によって義務付けられているため、消火設備、防災設備、避難設備などの消防設備の点検も必要です。
このように点検が必要な場所がたくさんあるため、担当者は建物内を何度も移動することになります。

このような点検業務を効率化するためには、DX推進が期待されているのです。
たとえば、空調設備の自動制御機能を導入すれば、システムによる制御が可能となるため、点検業務の効率化や簡略化が実現しやすくなることでしょう。

ビルメンテナンス業のDX事例

最後に、ビルメンテナンス業界でのDXの具体例をいくつかご紹介します。

設備管理システムの導入

ビルメンテナンス業界においてよくある導入事例は、トイレの設備管理システムです。
トイレ内に人の出入りを感知するセンサーを取り付けておけば、利用状況が確認できるようになります。

わざわざ現場に足を運ばなくても、リアルタイムで状況を把握できるのがメリットです。
導入の結果、トイレ担当者が設置したセンサーが収集するデータを参照できるようになり、タイミングに合わせたトイレ清掃や備品の補充作業、巡回などの業務が行えるようになった事例があります。

情報管理システムによる事務作業の効率化

報告書の作成、従業員のシフト作成やスケジュール管理、進捗の把握、受注の積算や見積もりなどといった事務作業にも対応しなくてはなりません。
このような事務作業を効率化する方法として、DXを活用する企業が増えています。

情報管理システムを導入すれば、手間のかかる事務作業の自動化が可能です。
また、パソコン上でさまざまなデータを一元管理できますし、ペーパーレス化が実現できるといった利点もあります。
情報管理システムを導入すれば、事務作業の効率化が実現しやすくなることでしょう。

ビルオートメーションシステムの統合

照明、空調、セキュリティなどのビルオートメーションシステムを統合し、一元で制御できるようにします。
一元で制御することでスマートビル管理システムを通じて、建物の各設備を遠隔から効率的に管理できます。

データ分析と最適化

メンテナンスデータや設備の使用データを分析し、設備の効率を向上させるための最適化施策を策定します。
ビッグデータや機械学習を活用して、将来のメンテナンスニーズを予測し、計画的なメンテナンスを実施します。

『建築業向け管理システムアイピア』

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まとめ

ここまで、DXの概要、DXの必要性などについてお伝えしてきました。
ビルメンテナンス業でDXを導入すれば、人手不足問題の解消、点検作業や事務作業が効率化できるようになります。
設備や情報の管理システムに慣れるまでに多少の時間がかかるかもしれませんが、上手に活用できるようになれば、たくさんのメリットが得られます。
将来に備えて、今のうちからDX導入について考えておいたほうが良いでしょう。