経営の分析を行うために、経営指標を用いることは有効です。
そのうち、会社の安全性を図る場合に用いる指標を「自己資本比率」といいます。
そこで今回は、自己資本比率とは何か、計算方法や平均値など詳しく解説します。
自己資本比率とは
自己資本比率とは、返済不要の自己資本が全体の資本(総資本)のうち自己資本が占める割合を指します。
貸借対照表とは
自己資本比率の計算に必要な自己資本や総資本は、貸借対照表に記載されています。
そこでまずは、貸借対照表に関して簡単にの解説します。
資産
- 流動資産( 流動資産 (現金、貯金、受取手形、売掛金、短期有価証券) 、棚卸資産 )
- 固定資産(有価固定資産、無形固定資産、投資、その他の投資)
- 繰越資産
他人資本(負債)
- 流動負債(支払手形、買掛金、未払金、短期借入金)
- 固定資産(社債、長期借入金、退職給与引当金)
自己資本
- 資本金
- 資本剰余金
- 利益剰余金
自己資本比率の計算
上述の貸借対照表のうち、自己資本比率の計算に必要な資産と資本について解説します。
自己資本比率 = 自己資本 ÷ 総資本 (自己資本 + 他人資本)
- 自己資本は返さなくてもよい資本です。
(具体的には資本金と資本剰余金、利益剰余金) - 総資本は自己資本と他人資本に分かれます。
- 自己資本比率は、貸借対照表から読み取ることができます。
- 自己資本比率とは、資本のうち返さなくてもよい資本の率です。
- 自己資本比率とは、企業の安全性を示す指標です。
- 自己資本比率は目安となる基準が業種ごとに異なります。
自己資本比率が高いほど、財務的には安定し、倒産しにくいとされています。
逆に自己資本率が低いということは、借入金で調達している割合が多い事になるので、不安定といえます。
自己資本比率は一般的に下記のように評価されています。
超優良企業 | 70% |
---|---|
優良企業 | 40%~69% |
安定企業 | 20%~39% |
これから | 0~19% |
欠損企業 | 0%未満 |
令和2年中小企業実態基本調査速報
「令和2年中小企業実態基本調査速報」の調査結果より、自己資本比率は令和元年度では、全産業での加重平均値は43.84%という数値になっていますね。
自社と比べてどうでしょうか? ただし、業種ごとでの平均値は異なります。
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まとめ
今回は、自己資本比率とその計算方法について解説しました。
自己資本が占める割合によって、会社の健全性や資本形成の安定性を知ることができます。
ただし自己資本比率のみで判断するのは危険です。
自社に必要な経営指標を用いて分析し、最も必要なアクションを取るようにしましょう。
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