Kensuke Neoとは？見積ソフトの機能や料金、カスタマイズ性など紹介！

見積作成は建築業では欠かせない作業です。エクセルで作成している方もまだまだ多くいると思いますが、効率化のため見積ソフトを検討している方もいると思います。

ひとつひとつのソフトで特徴や機能は違うので、自社の課題を解決できるようなソフトを選ぶことが大事です。

しかし、たくさんありすぎてどれを選んだらいいかわからないという方もいるのではないでしょうか。
そこで今回は、数多くのソフトの中から「Kensuke NEO」を紹介したいと思います。ぜひ最後までご覧ください。

Kensuke Neoとは

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Kensuke Neoは、株式会社アドバンが提供する建築業向け見積作成システムです。
工事原価作成システムのNeo原価とともに人気のある見積ソフトですが、今回はこれを詳しく見てみましょう。

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機能の特徴

では、Kensuke NEOの機能の特徴はどこにあるのでしょうか。
この章では、Kensuke NEOの特徴といえる機能をご紹介します。

工事規模を問わず利用できる自由度の高い積算ソフト

最大で10階層までの見積を作れる対応力があるので、小規模なリフォーム工事から鉄骨・RC造などの大規模工事まで幅広い見積を作成できます。

エクセル感覚の簡単操作が可能

エクセル感覚の簡単操作で見積作成が可能です。また、過去の見積データから見積を複製する機能や、エクセルデータを取り込む機能も搭載されています。

ネットワーク対応で、同一物件を「複数人」で作成できる

工事規模によっては、積算作業を何人かで実施することがあります。
ところがエクセルでは同時編集ができないので「Aさんが終わってからBさんが作業を始める」ことを求められ、それだけで完成までの時間は膨れ上がります。

その点、kensuke NEOは「複数人同時接続」ができます。

ネットワーク対応なので、kensuke NEOをいくつかのパソコンで利用できる状態にさえしておけば同じ見積情報に何人かでアクセスして作業ができます。

「解体工事の積算はAさん、給排水設備の積算はBさん」と同時分業することでスピードを大幅に上げることができますね。

カスタマイズ性は？

見積ソフトを選ぶ基準としてカスタマイズ性も重要です。
ではKensuke NEOにカスタマイズ性はあるのでしょうか。

仕上積算ソフト「Neo仕上」と連動可能

同じく株式会社アドバンが提供する仕上積算ソフト「Neo仕上」と連動が可能です。
連動することでPDF図面やCADデータなどからの積算結果をそのまま見積作成に落とし込むことが可能になり、入力の二度手間が発生しません。

さらに、「Neo仕上」以外にも工事原価ソフト「Neo原価」との連携や、RC躯体積算ソフト「松助くん」の積算結果を利用することも可能です。工事原価との連携のみ、といった柔軟な連携対応もできます。

カスタマイズ帳票の作成が可能

見積書の他にも総括表、工種表、粗利表といった帳票が用意されており、それぞれ希望に応じた書式のカスタマイズが可能です。

導入の費用は？

残念ながら費用に関する情報は一般公開されていませんが、少しでもイメージが湧くように導入までの流れを見てみましょう。

業務診断に基づいたシステム設計や、調整・特別仕様への対応もあるようなので各社使いやすい形を提供してくれそうですが、その分費用は増えるかもしれません。

サポートや体制は？

導入事例などを見てみると、サポート体制は非常に好評のようです。

こういったソフト導入は右も左も分からない不安があることがほとんどです。
充実のサポート体制があるのは安心ですよね。

見積作成には『建築業向け管理システム アイピア』がおすすめ！

アイピアは建築業に特化した一元管理システムであり、顧客情報、見積情報、原価情報、発注情報など工事に関する情報を一括で管理できるため、情報集約の手間が削減されます。 さらに、アイピアはクラウドシステム。外出先からでも作成・変更・確認ができます。

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まとめ

いかがだったでしょうか。

Kansuke NEOは、インターフェースの操作感も統一感があり覚えやすく、今までにない作業効率を実感できます。
新築住宅、リフォーム、大型施設など、あらゆる建造物を対象としているので、現場に合わせた原価管理・見積管理が可能です。

アフターサービスも充実しており、導入後も安心して利用できます。
興味がある方はぜひ詳しく見てみてください。

※建築設備業積算見積ソフト「Kensuke NEO」「Neo仕上」「Neo原価」「松助くん」は株式会社アドバンの商標登録です。
※本記事で紹介した画像・スクリーンショット等は、開発元である株式会社株式会社アドバンさまに帰属します。
※本記事で紹介した内容は2024年1月16日時点での情報です。