クラウド工事原価管理システムおすすめ6選！選び方や機能を解説

建築業において利益を確保し続けるためには、工事原価管理が重要です。
しかし、工事原価の管理は、他業種の原価管理に比べてやや複雑です。

そのため、エクセルでの工事原価管理に限界を感じ、システムへの乗り換えを検討している方も多いのではないでしょうか。
今回は、工事原価管理システムのなかでも、クラウド型のシステムに着目し、選ぶポイントやおすすめのシステムをご紹介します。

工事原価管理システム

工事原価はエクセルで管理することも可能ですが、これまで確認した工事原価管理の複雑さを考えると非常に大変な作業といえるでしょう。
また、手入力による人的ミスが発生する可能性も考えられます。

そこでおすすめなのが、工事原価管理システムです。
工事原価管理システムを利用すると、データを入力するだけで工事台帳や実行予算書が自動で作成されます。

また、申告・承認がオンライン上で完結するため、作業時間が大幅に減り、手間も省けます。

工事原価管理システムの機能

以下では、工事原価管理システムの主な機能をご紹介します。

工事原価管理システムでは、見積りデータを原価管理に流用することが可能です。
見積りのために入力したデータを、原価管理のためにもう一度入力するという手間が省けます。

作成した実行予算をもとに、各業者への発注を行うことができます。
発注作業抜きで工事の依頼をすることができなくなるため、実行予算と発注額が異なるなどの事態を回避できます。

工事原価管理システムでは、データの編集権限を設定することができます。
重要な数字は限られた役職の者しか操作できないようにするなど、データへのアクセス権を分けることができます。

不正防止や、重大なミスの回避などに役立つ機能です。

工事原価管理システムを活用することで、業者への支払い金額と現場予算を同時に確認することができます。
予実管理が十分にできず予算を超えた発注をしてしまうと、利益の確保ができなかったり、赤字工事になってしまう恐れがあります。

実績と予算を同時に確認することで、利益確保のための課題を見出すことができます。

インストール型とクラウド型の違い

工事原価管理システムの導入を検討する際、重要なのがシステムの提供形態です。
以下では、「インストール型」と「クラウド型」のそれぞれの特徴を確認しましょう。

インストール型の特徴

インストール型の工事原価管理システムの主な特徴は以下の4つです。

インストール型の工事原価管理システムは、名前の通り、パソコンにソフトをインストールして利用します。
インターネットなど回線の影響を受けず、パソコンのスペックに依存します。
そのため、データ量が膨大であっても、スムーズに操作することができます。

また、ネット環境から切断することで外部攻撃を回避することができるため、セキュリティ面も安心です。

しかし、ソフトをインストールしたパソコンからしかシステムにアクセスできません。
パソコンが壊れた場合にはデータの引継ぎが困難ですし、外出先などからシステムにアクセスすることもできません。

クラウド型の特徴

クラウド型工事原価管理の主な特徴は以下の6つです。

いつでもどこでも利用可能

クラウド型工事原価管理システムは、インターネットが繋がる環境であれば、場所や時間に関係なく情報を閲覧・編集できます。

そのため、システムにアクセスするために会社に出向く必要がありません。
現場など出先から、いつでもデータを入力したり編集したりすることができます。

複数のデバイスで利用できる

クラウド型工事原価管理システムは、パソコンやスマートフォン、タブレットなど、様々なデバイスで使用することができます。

インストール型と違ってパソコンのスペックに依存しないため、万一パソコンが壊れたとしても、新しいパソコンや別のデバイスからシステムを利用することができます。

複数のデバイスで利用できるため、情報共有も簡単です。

データ紛失の心配なし

クラウド型のシステムの場合、データは外部サーバーに保存されます。
そのため、パソコンが故障したり会社が被災した場合でもデータは守られます。

しかし、外部サーバーの利用料を毎月支払う必要があります。

なぜクラウド型が選ばれるのか？

インストール型、クラウド型、それぞれの特徴を確認しました。
どちらにもメリット・デメリットがありますが、クラウド型を選択する、あるいは、クラウド型への乗り換えを検討する企業が増えているようです。

労働環境の見直しが行われる現在、外出先から情報の確認や編集が可能なクラウド型は、労働時間の短縮に大いに貢献します。
また、コロナ禍でテレワークが推進されたこともあり、社外でシステムを利用出来るクラウド型の需要が高まっているようです。

おすすめのクラウド工事原価管理システム 厳選6選！

アイピアの他にも、クラウド工事原価管理システムは数多く提供されています。
おすすめの製品をご紹介しますので、ぜひ参考にしてみて下さい。

建築業向け管理システム　アイピア

「アイピア」製品情報はこちら

弊社の提供する建築・リフォーム業向け管理システム『アイピア』は、クラウド型の一元管理システムです。
工事原価管理はもちろん、顧客管理や見積作成、発注書作成など工事を行ううえで必要な情報を一元で管理することができます。

IT導入補助金対象製品であり、費用の最大50％が補助されます。

特徴

• Aippear 公式サイトはこちら
• 資料ダウンロード（無料）

SMILE V 2nd Edition コストマネージャー

「SMILE V 2nd Edition コストマネージャー」製品情報はこちらから

SMILE コストマネージャーは、発注・予算・支払・請求をトータルでサポートするシステムです。
クラウド型の他に、オンプレミスでの提供も行っています。

特徴

• SMILE V 2nd Edition コストマネージャー 公式サイトはこちら
• 資料ダウンロード（無料）

使えるくらうど工事台帳V3

「使えるくらうど工事台帳V3」製品情報はこちらから

使えるくらうど工事台帳V3は、工事台帳作成のほか、原価管理や売上請求管理など建築業に特化した管理システムです。

特徴

• 使えるくらうど工事台帳V3 公式サイトはこちら
• 資料ダウンロード（無料）

レッツ原価Go2クラウド

「レッツ原価Go2クラウド」製品情報はこちらから

レッツ原価Go2クラウドは、建築業に必要な業務を一元管理できるシステムです。
クラウド型だけでなく、インストール型でも提供されています。

特徴

• レッツ原価Go2クラウド 公式サイトはこちら
• 資料ダウンロード（無料）

e2moveE クラウド

「e2moveE クラウド」製品情報はこちらから

e2moveE クラウドは、工事管理・販売・会計が一体化したシステムです。
特に「e2moveE 工事管理」は、実行予算管理から原価計上、支払管理などの業務に対応しています。

特徴

• e2moveE クラウド 公式サイトはこちら
• 資料ダウンロード（無料）

uconnect

「uconnect」製品情報はこちらから

uconnectは、建設業に特化した粗利管理クラウドソフトです。
原価管理に加え、売上管理や請求・支払管理も行えます。

特徴

• uconnect 公式サイトはこちら
• 資料ダウンロード（無料）

クラウド型工事原価管理システムを選ぶポイント

インストール型・クラウド型それぞれの特徴を確認しました。
以下では、クラウド型工事管理システムに注目し、製品選びのポイントを解説します。

機能の充実度

まず確認すべきは、どんな機能がそなわっているのかという事です。
適切な工事原価管理を行うためには、データの分析が重要です。
また、データ分析の精度を高めるためには、詳細なデータが必要です。

そのため、見積りから入金管理、データの分析までの業務を一括で行うことのできるシステムが良いでしょう。
具体的には、以下のような機能が必要です。

クラウド型工事原価管理システムを選ぶ際には、自社の課題を把握し、必要な機能がそなわっているかどうか必ず確認しましょう。

費用

すでに確認した通り、クラウド型工事原価管理システムは、月額利用料が発生します。
導入費とともに、月額利用料の価格を確認しましょう。

機能によっては追加料金が発生する場合があります。
提示された価格で利用できる機能の範囲を確認することも重要です。

また、導入費にどのようなサービスが含まれているのかについても確認しておきましょう。
サーバーの設定だけでなく、

などを行ってくれる場合もあります。

特に、膨大なデータを抱えている場合、データ移行を自社で行うのは大変です。
低価格であることはもちろん重要ですが、サービス内容を確認したうえで判断すると良いでしょう。

操作性

クラウド型工事原価管理システムを導入しても、使いこなせなければ意味がありません。
誰もが簡単に利用できるシステムを選ぶことが重要です。

ITツールに苦手意識を持っている社員を基準に選ぶと良いでしょう。

サポート体制

どんなに性能が高くても、クラウド型工事原価管理システムのトラブルや不具合の発生をゼロにすることはほとんど不可能です。
不具合が生じた際、迅速かつ丁寧なサポートを受けられる製品を選ぶようにしましょう。

また、簡単に操作できるシステムを選んだとしても、導入時の講習で全てを把握できるとは限りません。
システムを利用していくなかで、分からないことが出てくることもあるでしょう。
このような場合にも気軽にサポートを受けられると安心です。

IFRSへの対応

IFRSとは、International Financial Reporting Standards の略称で、日本語では国際会計基準や国際財務報告基準とよばれます。
現在国際的な標準となっている会計基準であり、2010年3月から日本でも任意適用が認められています。

大企業を中心に導入がすすんでおり、適用の義務化は先延ばしされていますが、国際的な取引、あるいは大企業との取引がある場合には、IFERSを適用する必要があるでしょう。

クラウド型工事原価管理システムを導入する際には、自社の現状と展望を考慮し、IFERSへの対応を確認するようにしましょう。

クラウド工事原価管理システムなら『アイピア』

アイピアは建築業に特化した一元管理システムであり、顧客情報、見積情報、原価情報、発注情報など工事に関する情報を一括で管理できるため、情報集約の手間が削減されます。 さらに、アイピアはクラウドシステム。外出先からでも作成・変更・確認ができます。

アイピアはここが便利！6つのポイント

• 問合から引渡しまで工事に関するあらゆる情報を一括で管理できる
• 工程表や必要書類を簡単に作成できる
• 工程や写真、書類の管理や共有が簡単・スピーディ
• 現場の進捗状況をどこでも確認できる
• 会社に利益が残る
• 経営状況を把握・分析できる

施工管理システム『アイピア』はこちら

操作が簡単

アイピアは、誰でも簡単に使いこなせるよう、ストレスフリーな操作性にこだわっています。
使わない機能があれば非表示にすることができるため、画面が整理され、よけいな情報が目に入りません。

サポート体制が充実

導入後のサポート体制も充実しています。
電話やメールでのサポートに加え、リモート研修や操作の動画マニュアルも用意しています。

また、定期的なバージョンアップでは、ユーザーの要望を反映し機能の追加や修正を行っています。

一元管理で業務効率が向上

アイピアでは、見積時のデータを実行予算として取り込み、発注書を作成することができます。
データ入力の手間が省けると同時に、重複入力などのミスも回避可能です。

また、見積時から発注書作成に至るまでの原価の変動を確認することができ、粗利低下の防止につながります。

発注フローの管理が可能

発注書の申請・承認のフローを設定することができます。
また、発注書、請求書など工事に必要な各種書類をワンクリックで作成することができます。

様々な分析が可能

アイピアでは、発注一覧、支払一覧などの帳票を業者別・案件別に出力することが可能です。
各業者の1年間の発注金額を抽出することもでき、価格交渉の資料としても活用できます。

まとめ

建築業において利益確保の鍵は原価管理ですが、他業種の原価管理よりも複雑です。
特に労務費と外注費の判断基準が難しい点や、外注費の考慮や工事間接費の割り当てといった建設業特有の要素があり、別業種で原価管理を担当していた従業員でも作業が難しい点にあります。

上記の理由からエクセルでは手間とミスのリスクがあるため、工事原価管理システムの活用が推奨されています。
中でも、クラウド型の工事原価管理システムは、場所を選ばずアクセスできることや、複数デバイスで利用できることでデータ紛失の心配がない為、より有効です。
システムを検討する際は、機能の充実度や費用、操作性、サポート体制、IFRSへの対応などをよく吟味し、費用対効果の高い製品を導入するようにしましょう。

弊社の提供する一元管理システム『アイピア』は、工事原価管理はもちろん、建設業に必要なあらゆる業務の効率化に役立ちます。
サポート体制も整っており、導入後も安心してご利用いただけます。
クラウド型工事原価管理システムをお探しの方は、ぜひ一度ご検討下さい。