粗利率とは？計算方法や他の利益との違いを簡単に解説

売上は上がっているのにどうして利益が出ないのだろう？という方は多いのではないでしょうか。

売上が上がっていても利益にはつながらない理由は様々です。

第一にみるべきポイントは「粗利率」です。本記事では粗利率が重要である理由や、粗利を上げる方法についても紹介していきます。

粗利率とは

「粗利率」とは売上高に対する粗利の割合のことを指します。

粗利とは、売上高から売上原価を差し引いた利益のことで、損益計算書では「売上総利益」と書かれます。商品・サービスを販売した結果、売上原価を回収した後にどれだけ利益を残せたのかを確認するための基本的な指標です。

60円で作ったものを100円で売ったならば、60円は売上原価、100円は売上高であるため、粗利はその差の40 円となります。
粗利から人件費や電気代などさまざまな経費が引かれていき最終的に手元に残る純利益が算出されます。

粗利率をもとめる目的は？

会社の規模によって売上は大きく変わってくるため粗利だけを求めても他社と比較することは困難です。
そこで粗利率を求めることで他社との比較や自社の過去のデータを見比べることができるようになります。

粗利率は業種によって数値にバラつきがあり、高ければよいというわけではありません。
経営成績を示した指標であるため粗利率の数字だけを見るのではなく、自社の過去との比較、商品・案件別の比較、売上構成の変化と合わせて分析することが重要です。

粗利や粗利率を求めると商品の付加価値や他社と比較した競争力を知る目安となります。

• 製造業　22.3%
• 卸売業　11.8%
• 小売業　27.6%
• 飲食業　55.9%

売上総利益率　経済産業省より

その他の利益

様々な要因が重なって最終的に利益や損益を生みますが、手元に残った利益だけを見てもそれが利益なのか損益なのかはっきりと知ることができません。
そのため、どの段階でどのようにして利益を得たのかを知るために利益には５種類が存在します。

一つずつ見ていきましょう。

売上総利益(粗利)

売上高から売上原価を引いたもので、本記事のテーマである「粗利」のことを言います。

仕入れにかかった費用や材料費など商品やサービスそのものの価値を示します。
実際に動いた売上だけを扱うことを注意しなければなりません。

100個仕入れても実際に売れたのは80個であれば、売上高は80個分で計算する必要があります。

営業利益

売上総利益から販売費及び一般管理費を引いたものです。

「販売費および一般管理費」とは人件費や広告費、水道光熱費や光熱費などです。
本業でどれだけ儲かったのかを示します。

経常利益

経常利益は、営業利益に営業外収益を加え、営業外費用を差し引いた利益です。
受取利息や支払利息など、本業以外の継続的な損益も反映されます。

税引前当期純利益

経常利益に特別利益を加え、特別損失を引いたものです。
特別損失とは臨時で発生した損益のことを言います。
例えば、工場を売却した時の利益や災害による工場の損失が入ります。

これらは経常的なものではなく臨時で発生したものであることが重要です。

当期純利益

税引前当期純利益から法人税等を差引いたものです。
法人税や住民税などの税金をひいたこの当期純利益は最終的に残る本当の利益です。

粗利率の計算方法

期首商品棚卸高や期末商品棚卸高を考慮することで商品の売れ残りや在庫分の費用を含まない、実際に売れた商品の売上高を算出することができます。
先ほどと同じ例で、100個仕入れても実際に売れたのは80個であれば、売上高は80個分で計算する必要があります。

また、売上原価とは販売した商品の仕入れや製造にかかった費用のことです。
売上原価は、業種によって含む項目が変わってくるため注意が必要です。
例えば、製造業であるならば商品の製造にかかる材料費が含まれますが、流通業では商品を仕入れるため材料費は原価には含まれず仕入れにかかった費用のみが原価とされます。

例えば、60円で作った商品を100円で販売しているとします。
この場合、原価が60であるため、粗利は40円となります。
粗利率は40％です。

なぜ粗利が重要なのか

ではなぜ、粗利が重要なのでしょうか。
粗利が重要な理由は以下の5つです。

この章で順に詳しく見ていきましょう。

商品の価値が分かる

粗利は商品そのものの価値を示したものだと説明しました。
純利益だけをみてプラスだからと言って必ずしも儲かっているとは言えません。
臨時の収益や株などの本業ではない部分の費用の可能性があり、本業で得られる利益が黒字でなければ倒産の危機に陥ってしまうかもしれません。

そのため本業の商品やサービスそのものの利益を知っていく必要があります。

基本の利益が分かる

損益計算書で一番上にくるように粗利は基礎となる利益です。
この粗利から費用や利益を足し引きしていくことによって最終的な利益へとつながります。

単純に粗利を上げて、費用が粗利を超えることがなければ企業は黒字となるのです。

粗利率で比較ができる

粗利率を求めることで他社や過去のデータと比較することができます。

業種によって粗利率に差はありますが、粗利率を比較して分析することで適正な価格設定することが可能になります。

競争力が分かる

粗利率を見ることで消費者の需要を満たしている商品であるのか、他社と比べてどれだけ経営戦略がうまくいっているのかを知ることができます。

適正な価格設定ができる

ある商品だけ粗利率が下がっていれば、明らかにその商品の商品価値を見直すべきです。
商品の品質や価値が消費者の需要を満たしているのか、価格設定は適正なのか、はたまた全く違う理由があるのか、様々な要因を探る必要があります。

粗利を上げる方法とは？

粗利を上げるには、売上高を増やす方法と、売上原価を抑える方法があります。ただし、売上高だけを増やせば粗利が改善するとは限りません。

例えば、売上高が増えても、仕入れ費や材料費などの売上原価が同じ割合で増えれば、粗利率は改善しない可能性があります。そのため、売上高だけでなく、粗利率・原価率・商品や案件ごとの粗利額を合わせて確認することが重要です。

また、粗利を増やすことと、最終的な利益を増やすことは必ずしも同じではありません。粗利から販売費及び一般管理費を差し引いたものが営業利益となるため、営業利益を改善するには固定費などの販管費を見直すことも重要です。

売上高を増やす

粗利を増やす方法の一つが、売上高を増やすことです。

新規顧客を増やすだけでなく、既存顧客から継続的に受注することで、安定した売上につなげることも重要です。
また、単純に販売数や受注件数を増やすのではなく、商品・サービスごとの粗利率や粗利額を確認し、利益を生みやすい商品・案件の比率を高めることも有効です。

販売価格や契約単価の見直しも、粗利を改善する方法の一つです。ただし、単純な値上げでは顧客離れにつながる可能性があります。価格に見合った品質やサービス、対応力などの付加価値を高め、顧客が納得できる価格設定を検討しましょう。

特に建設業では、材料費や外注費などの原価が変動しやすいため、原価上昇分を適切に見積価格や請負価格へ反映できているか確認することも大切です。

売上原価を下げる

粗利を増やすには、売上原価を抑えることも重要です。

仕入先を比較したり、仕入先との価格交渉を行ったりすることで、同じ品質の商品や材料をより低いコストで調達できる場合があります。

また、材料や商品の種類を見直すことも、売上原価の削減につながります。ただし、品質を下げることだけを目的にすると、顧客満足度や商品・サービスの価値を損なう可能性があるため、品質とコストのバランスを考えて見直すことが重要です。

大量発注による単価削減も方法の一つですが、必要以上に仕入れると在庫負担や廃棄ロスにつながる可能性があります。発注量は、販売量や使用量を踏まえて適正化しましょう。

さらに、粗利率を改善するには、実際にどの商品・案件で原価が膨らんでいるのかを把握することが欠かせません。見積時の原価と実際に発生した原価を比較することで、想定以上に原価がかかっている商品や案件を特定しやすくなります。

商品・案件ごとの粗利を分析する

会社全体の粗利率だけを確認していると、どの商品や案件が利益に貢献しているのか分かりにくい場合があります。
そこで、商品・顧客・案件などの単位で粗利率や粗利額を確認することが重要です。
例えば、売上高が大きい案件でも、材料費や外注費などの原価が多くかかっていれば、粗利額が少ないケースがあります。

反対に、売上高はそれほど大きくなくても、粗利率が高く、安定して利益を生み出している商品や案件が見つかることもあります。

そのため、

を商品・案件ごとに確認し、どこで利益を生み出し、どこで利益が減っているのかを分析することが、粗利改善につながります。

固定費を見直して営業利益を改善する

粗利を増やす方法とは別に、最終的な利益を増やすためには固定費などの販売費及び一般管理費を見直すことも重要です。

営業利益は、粗利から販売費及び一般管理費を差し引いて計算します。そのため、粗利が十分に確保できていても、固定費などの販管費が大きければ営業利益が少なくなる可能性があります。

固定費の見直しでは、単純に人件費を削減するのではなく、

など、業務への影響を抑えながら継続的にコストを削減する方法を検討しましょう。

なお、固定費を削減しても、それ自体で粗利率が高くなるわけではありません。固定費の見直しは、粗利率の改善ではなく、主に営業利益を改善するための取り組みとして考えることが重要です。

まとめ

売上が上がっているのに利益が増えない、逆に売上は上がっていないのに利益が上がっている場合にはどこかで経営戦略がうまくいっていない可能性があります。
粗利だけではなく他の項目とも見比べることで課題が見つかるはずです。

本業の商品やサービスによる売上が上がっていなければ今後成長は見込めません。

まずはどこがうまくいっているのか、どこがうまくいっていないのかを分析して改善するべき項目を知るところから始めましょう。