コロナで加速!?住宅業界のDXについて知ろう

「住宅業界にDXを導入したいけど、やり方がわからない」
「対面での営業が厳しく、DXを導入したい」
そう感じている方多いのではないでしょうか。

近年、新型コロナウイルスの影響でさらに加速したDXですが、住宅業界の営業についてもDXは効果的です。
住宅業界におけるDX推進は、営業活動にどのような変化をもたらすのかお伝えします。

そもそもDXとは

昨今、あらゆる業界においてDXという言葉をよく耳にするようになりました。さらに、新型コロナウイルスの蔓延によって、日本企業のDX推進を後押ししています。
このように頻繁に耳にするDXを端的に言うと、
「デジタルの活用によってビジネスモデルの変革を推進」
「デジタル技術を用いて自社の競合性を高めよう」
といった概念です。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
出典：経済産業省「デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためのガイドライン」

DX化が進む一方で、人材不足により導入のハードルが高く、アメリカや中国などの諸大国に比べると、日本企業は遅れをとっているのも事実です。
日本企業にとって何がDX導入の妨げになっているのでしょうか。

1　明確な経営戦略ができていない

DXを効率的に進めていくには、明確な経営戦略が重要になります。日々新しいデジタル技術が進歩している中で、「DXを導入し、作業を効率化したい」というような具体的な経営戦略の検討が欠けているのです。
ただ単にDXを認識するだけでなく、どういう風に活用し、どのようなビジネスに変えていきたいのか、具体的に検討する必要があります。

２　既存システムの老朽化

DXが導入できない理由として、既存システムの老朽化が挙げられます。既存システムの老朽化により、簡単にシステムを移行することができず、かなりの時間や労力がかかり、DXに移行できないという課題があります。
解決策として、膨大に増えたシステムのうち、不要な機能をなくし、定期的にクラウドに移行することで、移行する際の負担を減らすことができます。

住宅業界における営業のDX化が求められている理由

住宅業界における営業活動は、対面で行うことが一般的です。しかし、昨今新型コロナウイルスの影響で、対面での営業活動が難しくなっています。こうした中、住宅業界においてもDXの活用が必須になっているのです。

住宅業界でDXが求められる理由を２つ紹介します。

１　スマートフォンの普及

住宅業界で営業する中で、顧客に商材やサービスの情報提供を行うことは、大変重要な業務の1つだといえます。
近年、スマートフォンの普及により、来店や問合わせを行わずともインターネットでの検索で情報を提供できるようになりました。
ホームページだけでなくSNSやブログなど企業側が発信しているのはもちろんですが、利用者側も商材やサービスについて発信しており、これまでの来店し情報を集めることは少なくなってきております。
こういったことから、現在、インターネットで調べられる情報であれば、営業は不要となるのです。DXに力を入れ、顧客が求める情報をいかにわかりやすく、正確に伝えられるかが今後の営業のカギとなってきます。

２　対面での営業が減少

昨今、新型コロナウイルスの蔓延により、対面での営業が厳しくなっています。
対面での営業が難しい中、いかに顧客との関りを増やすのか、どうすれば受注を増やすことができるのか、ということが課題になっています。
DXを活用し、顧客とのコミュニケーションチャンネルを絶やさないようにしなければいけません。

営業でDXを導入するメリット

住宅業界での営業でDXを進めるうえで、どのようなメリットがあるのでしょうか。
これまで、住宅業界におけるDXの必要性、DXの課題点をお伝えしてきました。では、実際にDXを導入することで、営業活動がどのように変化していき、どういったメリットがあるのか紹介していきます。

インサイドセールスの増加

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、オンラインでの接客である「インサイドセールス」に関心が高まっています。

インサイドセールスとは、顧客からの問い合わせや資料請求などの商談につなげる営業を、電話やメールなど対面しない方法で行う営業方法のことを言います。
インサイドセールスが増加することによって、再訪問や訪問先への移動時間の無駄を省き、アポイントメント獲得や顧客へのアプローチを訪問せずに行えるため、業務の効率化が狙えます。

また、インサイドセールスによる営業を行えば、購買意欲のない方への訪問のリスク、顧客フェーズに応じて営業ができるため、販売機会の損失を防ぐことができます。

業務効率化による働き方改革

従来、訪問で行ってきた営業とは異なり、SNSやブログ、チャットを利用した営業を行うことで、業務の効率化が期待でき、業務を自動化できるため業務負担を減らすことができます。
また、オンラインによる業務が進められるようになると、在宅でも業務が可能になり、従来と比べ働く方の負担を減らすことに役立つでしょう。

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まとめ

新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、住宅業界の営業スタイルは大きく変化しました。
対面での営業が難しくなっている今だからこそ、DXを活用しインサイドセールスの増加に力をいれ、業務を効率化し、顧客のニーズの変化をいち早くとらえる必要があります。

新型コロナウイルスの影響の中、生き残るためには営業のスタイルを変化させる必要があるのではないでしょうか。